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事業参謀・小林弘茂は、”プロジェクト実践型”のコンサルティング支援!

関西地方

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『プロジェクト実践型』のコンサルティング支援とは、
研修会方式で知識を提供するのではなく、プロジェクト方式で”実業務の改革改善活動”を支援するものです。

 

<クライアント企業の3大メリット>
 @短期
  自社だけでの改革改善活動よりも、経営成果は確実に増加します。
 A中期
  活動定着化のための「業務改善&IT活用の仕組み」も構築できます。
 B長期
  多様なスキルを有しているプロ・コンサルタントとプロジェクト活動を協働することにより、
  中核人材の視野が広がり、経営視点が高まります。


<プロジェクト実践型コンサルタントのスキル>
〜15年間に渡るプロジェクト支援からの考察〜

展示会営業

・思考力:知識と経験を活かした論理的な思考
・企画力:目的目標と現状を理解した合理的な企画
・作業力:調査分析、資料作成、進捗管理、成果評価等の的確な遂行

・行動力:自律的かつ積極的な姿勢
・推進力:先頭での牽引と全員の活性化
・捕捉力:未知に対する早期理解

・連携力:上下左右(経‐管‐担&関連部署)との報連相と情報収集
・洞察力:混沌と錯綜状況の把握と優先度整理
・折衝力:利害事項の合意調整
・解決力:問題や障害に対する適切な対応(プロセスと結果)



プロフィール

1969年 兵庫県生まれ
日立造船株式会社/技術研究所勤務を経て、30歳の時にコンサルティング業界に転籍し、株式会社日本総合研究所、株式会社ジェムコ日本経営のマネージャー職を通じ、約10年間に渡って大手〜中堅製造業の収益改善を支援してきた。

新米コンサルタント時代は、著しい職場環境の変化や担当プロジェクトの停滞に苦労するも、生来の”鼻っ柱の強さ”と”反省はするが後悔はしない気質”、そして”恩人から薫陶”により、転職5年目に人並みのコンサルティングが出来るようになる。

小林弘茂

現在は、独自の『プロジェクト実践型』のコンサルティング支援により、顧客企業の「経営者」ならびに「管理者・担当者」の双方から評価され、”リピート契約率が100%”となるコンサルティングサービスを提供するまでに成長している。

一方で、コンサルタントとして数多くの企業トップと接する度に、自らの徳望、思慮、経営的思考の未熟さに苛まれてきた。
そして、「真の経営者の参謀とは・・・」を模索した結果、自らが実際に企業経営を行い、経営者と同じ判断状況に身を置くことが、目指すべきコンサルタントへの一里塚であると信じ、2009年に『株式会社 事業参謀』を設立する。

代表取締役に就任し、開業当初から上場企業〜中堅中小企業の事業経営の参謀役として、日夜、顧客のために奮励努力している。


御挨拶

30歳で経営コンサルティング業界に飛び込んでから、早いもので約15年の歳月が流れました。この間、挫折や失敗を経験しながらも、成果や成長を得られたお客さんの喜びの声を励みに、プロフェッショナル・コンサルタントの階段を昇って参りました。

今後の日本企業にとっては、「下りのエスカレータを駆け上がる」経営を推進しなければならない時期が続きますので、「向こう傷を覚悟した前向きな行動」が企業業績に直結すると考えます。

私は、日本企業の活性化を支援することを職業使命として、「情熱と知恵と誠意で企業経営者を支援する参謀」をモットーに、顧客企業の収益向上と中核人材強化を果して参ります。

代表取締役

経営理念(事業参謀の心得)

理念

「経営成果の獲得」だけでなく、「中核人材の経営視点の向上」も実現します。

心得

「顧客の成功が自社の糧となる」のビジネス形態に基づき、良質なサービスを提供し続けます。

努力

時に顧客への愛情に基づいた直言も辞さず、常に誠実かつ明朗快活な姿勢で支援します。


会社概要

京都

◇ 会社名

株式会社 事業参謀

◇ 所在地

〒550‐0002
大阪府大阪市西区江戸堀2−1−1
江戸堀センタービル9階

◇ 代表取締役

小林 弘茂

◇ 設 立

2009年11月

◇ 事業内容

経営コンサルティング事業
・製造業の収益改善コンサルティング
・全業種の提案営業サービス
・全業種の成長戦略コンサルティング

◇ 取引銀行

・三菱東京UFJ銀行 大阪西支店
・池田泉州銀行 大阪西支店

◇ 連絡先

E-Mail:info@sanbou.co.jp
TEL: 06ー6225ー1957
FAX: 06ー6225ー1967


個人情報保護方針

株式会社 事業参謀の全ての役職員は、
顧客の個人情報を管理、保護するための個人情報保護方針、ならびに、個人情報の保護に関する日本国法令その他の規範を遵守します。

株式会社 事業参謀
代表取締役 小林弘茂

・個人情報とは、氏名、その他の情報等により特定の個人が識別できるものをいいます。
・顧客の個人情報は、案内やサービス提供等のために収集し、その範囲内において利用します。
・顧客の事前承諾を得た場合、法令により許された場合または特段の事由がある場合を除き、
 顧客の個人情報を第三者に開示および提供しません。
・顧客が、自らの個人情報の確認、訂正、削除等を希望された場合には、合理的な範囲において速やかに対応します。
・顧客の個人情報の不正アクセス、紛失、破壊、改ざんおよび漏洩等を防止するために、可能な経営資源の投入と合理
 的な安全管理対策を講じます。

以上

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